トイレつまりに火災保険は適用される?条件や利用の流れもチェック
本記事では、トイレつまりに火災保険が適用されるのかどうかを詳しく解説します。
トイレつまりが発生した際、火災保険の適用によって修理代の負担を少しでも抑えたい方は多いはずです。
しかし、場合によっては保険がおりないこともあるため、状況を確認する必要があります。
今回は、トイレつまりで火災保険が適用されるケースと適用されないケースに分け、それぞれを詳しくまとめました。
ぜひ、参考にしてみてください「
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記事の内容
トイレつまりで火災保険はおりる?
トイレつまりで火災保険が適用されるのは、一定の条件を満たしたときのみです。
ここでは、トイレつまりで「火災保険が適用されるケース」と「火災保険が適用されないケース」を詳しく解説します。
火災保険が適用されるケース
火災保険が適用されるのは、トイレつまりによって水漏れを引き起こしたときなど以下のような費用だけです。
- 水漏れで壁や床が損傷した際の修繕費用
- 水漏れによって外泊が必要になったときの宿泊費用
- 水漏れ被害にあった家財の修理・買い替え費用
つまり、トイレ本体の修理費用に火災保険が適用されるわけではなく、つまりによって生じた水漏れで被害を受けた床・壁・家財の修理・交換費用に適用されます。
外泊については、「臨時費用保険金」などオプションを付けていると、適用される可能性があるでしょう。
ただし、火災保険の中には「水漏れ補償」が付いていないものもあるため、事前に補償内容を確認することが大切です。
また、家財に関しては「家財補償」などが含まれているかチェックしましょう。
それぞれの補償が火災保険に含まれていないときは、トイレつまりに適用することはできません。
火災保険が適用されないケース
火災保険が適用されないケースとしては、以下のようなものが挙げられます。
- トイレのつまりのみが発生している
- 経年劣化で故障が生じた
- ウォシュレットや部品などが故障した
- 不注意や故意で故障・トラブルを起こした
原則として、いくらトイレつまりの状態が酷くても、便器から水が溢れて水漏れの被害が出ない限りは基本的に火災保険は適用されません。
水漏れがトイレつまりの原因が軽減劣化、故意のときも火災保険は使えないので注意しましょう。
その他、トイレ・ウォシュレット本体の故障や部品の劣化によるトイレつまりの場合は、火災保険が適用されないケースがほとんどです。
通常の使用でトイレつまりが発生し、水漏れに発展したときのみ火災保険が使えます。
トイレつまりに火災保険を使う際の流れ
トイレつまりに火災保険を使う際の流れは、以下の通りです。
- 加入している火災保険の内容を確認する
- 保険会社に連絡する
- 必要書類を用意・提出する
- 被害状況を確認してもらう
- 保険金を受け取る
それぞれの内容を詳しく解説します。
加入している火災保険の内容を確認する
まずは、加入している火災保険の内容を確認することが大切です。
詳細な補償内容を見ておくとともに、保険会社の連絡先や連絡方法などをチェックしましょう。
このとき、「水漏れ補償」や「家財補償」が含まれているかどうか確認してください。
この2つが入っていないときは、ほとんどの場合がトイレつまりに火災保険は適用されません。
保険会社に連絡する
次に、保険会社に連絡をします。
火災保険をトイレつまりに適用してもらうためには、保険会社に連絡をして調査をしてもらう必要があるためです。
また、申請にはさまざまな書類が必要になるので、連絡をした際に必要なものを聞いておきましょう。
その際にトイレつまりの状況などを詳しく伝えると、保険が適用される可能性があるかどうか判断してもらえるはずです。
ここで「保険適用外」と言われた場合は、火災保険を使うことはできません。
必要書類を用意・提出する
電話で連絡した際に聞いた必要書類を用意し、記入を進めましょう。
保険会社によっては、申請書類を自宅まで郵送してくれるところもあるので、問い合わせの際に確認しておくと安心です。
中には、公式サイトなどからダウンロードできる保険会社もあります。
郵送だと時間がかかるケースもあるので、急ぎのときはダウンロードできるどうか確認するのがおすすめです。
書類の準備が整ったら、指定された場所に郵送しましょう。
被害状況を確認してもらう
書類を郵送すると保険会社から連絡があり、現地での被害状況の調査が行われます。
日程調整などを行い、自宅に来てもらって状況を説明しましょう。
これは、書類だけでは判断できない被害状況を確認するためのもので、このときの調査結果によって火災保険が適用されるかどうか決まります。
書類に不備がなくても、調査結果によっては火災保険がおりないこともあるので注意しましょう。
保険金を受け取る
最後に、保険金を受け取って手続きは完了です。
書類を提出したからといって、すぐに保険金が振り込まれるわけではなく、数日から数週間程度の時間がかかります。
保険金は原則として銀行振込なので、こまめにチェックしておきましょう。
賃貸でトイレつまりが発生した際の対応
賃貸でトイレつまりが発生したときは、火災保険に関する手続きの流れが少し異なります。
以下で、詳しい内容を見ていきましょう。
管理会社に問い合わせる
賃貸でトイレつまりなどのトラブルが発生したときは、まず管理会社への連絡を行います。
火災保険については、管理会社があらかじめ加入しているケースと入居時に自身で加入するケースがあるので、確認が必要です。
加入の内容が分からない場合でも、管理会社に問い合わせれば教えてもらえます。
自分で火災保険に加入していて自己負担でトイレつまりの修理をするときは、申請の手続きを進めましょう。
修理費用の支払い者は状況による
トイレつまり修理にかかった費用は、原則として管理会社が負担します。
経年の劣化や普段の使用で故障が発生した場合は住人ではなく、管理会社側に責任があるとされるためです。
ただし、故意に故障させたと考えられるときは、基本的に自分で修理代を負担しなければなりません。
修理代の支払先についても管理会社に連絡して、詳細な内容を確認しましょう。
賃貸でトイレつまりが発生したとき、焦って自分で業者を呼んでしまう方も多くいますが、先に管理会社に連絡をして火災保険の適用の有無などを確認するのがおすすめです。
火災保険の適用で受け取れる保険金
火災保険の適用で受け取れる保険金の種類は、主に以下の2つです。
- 臨時費用保険金
- 残存物取片づけ費用保険金
それぞれの詳細な内容や金額などを詳しく見ていきましょう。
臨時費用保険金
臨時費用保険金とは、火災保険の対象となる損害が発生した際、臨時に必要になった費用に支払われるオプションの補償です。
例えば、トイレの修理で仮住まいが必要になったとき、工事のために駐車場を借りなければならない場合などに適用されます。
ただし、この補償はトイレ自体の修理代には適用されません。
あくまでも、修理をする際にかかった「臨時費用」に適用されるものなので、利用の際は注意しましょう。
臨時費用保険金は、「かかった費用の10%」「上限100万円」など複数の条件が設けられていることも多いので、支払われる金額については保険会社への問い合わせが必要です。
残存物取片づけ費用保険金
残存物取片づけ費用保険金は、トイレつまりで損害を受けた建物や家財の残存物を片付けるための費用を補償する保険金です。
例えば、トイレつまりによって水漏れが発生し、壁や床が水浸しになったときの片付け費用などに適用されます。
残存物取片づけ費用保険金は、かかった費用の約10%程度を上限に支払われるケースがほとんどです。
トイレつまりに火災保険を利用する際の注意点
次に、トイレつまりに火災保険を利用する際の注意点を見ていきましょう。
証拠を確保しておく
トイレつまりによる水漏れなどが発生し、火災保険が適用される可能性があるときは、必ず証拠を確保しておきましょう。
現状の写真などを撮影し、被害状況を分かりやすくしておくのがおすすめです。
適用される状況に当てはまっていても、調査の段階で保険金が適用されないと判断されることもあるので、できる限り証拠を残しておく必要があります。
このとき、修理に関する見積もりなどや領収書などもまとめて保管しておいてください。
修理に関する書類は保険金請求の際に提出するケースが多いので、保険金の振り込みが完了するまで保管しておくことをおすすめします。
保険金請求には時効期間がある
火災保険は、原則として保険金請求の消滅時効が3年です。
保険の対象となる事象が発生してから3年が経過すると、火災保険の請求ができなくなってしまいます。
大規模災害の場合は例外として3年以上経過していても請求できるケースもありますが、トイレつまりには基本的に適用されません。
そのため、できるだけ早く請求を進めるのがおすすめです。
支払いまでに時間がかかる
火災保険は、保険金を請求したからといって即日で振り込まれるわけではありません。
原則として請求から30日以内に支払われますが、先に業者への支払いが生じる可能性が高いでしょう。
修理代を後払いにできる業者も多数あるので、現金を用意するのが難しいときは、クレジットカードやコンビニ支払いなどに対応しているところへの依頼がおすすめです。
また、不安な方は保険金を請求する際に振込日などもあわせて確認してください。
トイレつまり修理は「トイレつまり解消隊」へ相談
今回は、トイレつまりに火災保険が適用されるのかどうかを詳しく解説しました。
トイレつまりに火災保険が適用されるケースは稀ですが、水漏れによって損害が出ているときは保険金がおりることもあります。
気になる場合は、保険会社に問い合わせて確認しましょう。
トイレつまりにお困りの方は、ぜひトイレつまり解消隊へご相談ください。
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