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賃貸物件のトイレで水漏れ!管理会社への連絡の必要性や対処方法

賃貸物件のトイレで水漏れ!管理会社への連絡の必要性や対処方法

本記事では、賃貸物件のトイレで水漏れした場合の対処方法、費用の負担について詳しく紹介します。

本記事を参考にすると、賃貸物件で発生したトイレの水漏れは、誰が費用を負担すべきかがわかります。

また、賃貸物件で起こりうる水漏れトラブルと対処方法についても併せて紹介しましょう。

賃貸物件でのトイレ水漏れ時には管理会社とのトラブルが起こりがちなため、本記事を参考にしてトラブルを回避、対処してみてください。

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賃貸物件のトイレで水漏れしたらすべきこと

賃貸物件のトイレで水漏れしたらすべきこと

賃貸物件でトイレの水漏れが起こると、他の階に迷惑がかからないか焦ったり、心配になったりすることもあるでしょう。

賃貸物件でのトイレが水漏れした場合は、まずは次のことを行ってください。

  • 原因を確認する
  • 必要に応じて応急処置を行う
  • 賃貸契約書を確認する
  • 管理会社に連絡する
  • 必要に応じて業者に依頼する

わかる範囲で原因を究明し、必要に応じて応急処置、業者への依頼などを行います。

また、賃貸契約書の書類確認や管理会社への連絡も、忘れずに行ってください。

それぞれの詳しいポイントについて、具体的に解説します。

原因を確認する

まずはトイレの状態を確認し、原因を究明します。

トイレタンク、給水管などのトイレの部品から水が漏れているのか、トイレの床全体に水漏れが広がっているのか、状態をチェックしてみてください。

このタイミングで写真を撮影しておくと、管理会社や業者への連絡がスムーズです。

また、写真で状況証拠を残しておくことによって、修理費用の負担や責任の所在など、のちに起こりうるトラブルを未然に防げる可能性があります。

水漏れの原因次第では、他の部屋に浸水したり汚水が逆流したりするなど、急を要するトラブルに発展する可能性もあります。水漏れ箇所や原因のチェック、状態の記録を第一に行いましょう。

必要に応じて応急処置を行う

水がひどく漏れ続けている場合、床が水浸しになっている場合は、応急処置が必要です。

主に考えられる応急処置の方法は、次のとおりです。

  • 止水栓を閉める
  • 床を拭く
  • 電源プラグを抜く

給水管やトイレタンク、便器などから水が漏れ続けている場合は、トイレの止水栓を閉めましょう。

止水栓を閉めると、トイレに新たな水が供給されなくなるため、一時的に水漏れを止められる可能性があります。

床に水が漏れている場合は、タオルや雑巾などで拭き取りましょう。床が水で濡れたまま放置していると、下の階や他の部屋に浸水する可能性があります。

また、ウォシュレット付きのトイレの場合は、電源プラグを抜いてください。ウォシュレットが原因の水漏れの可能性もありますし、電源プラグが水に濡れると感電するリスクもあります。

賃貸契約書を確認する

応急処置が済んだら、賃貸物件を借りる際に交わした賃貸契約書を確認しましょう。賃貸契約書には、物件に関するさまざまな取り決めが記されています。

水道をはじめ、居住している間に起こったトラブルの対処方法や、支払いについても記載されている場合が多いです。すぐに管理会社に連絡するよう記載されていたり、依頼する業者の連絡先が記載されていたりすることもあります。

賃貸契約書に記載されている対処方法のとおり、水漏れの処理を行ってください。

管理会社に連絡する

賃貸契約書に管理会社への連絡が義務づけられている場合は、すぐに管理会社に水漏れしたことを伝えましょう

多くの賃貸契約書には、管理会社への連絡の必要性が記載されています。管理会社は物件の安全を守る義務があるため、基本的には連絡するようにしましょう。

その後は管理会社の指示に従い、水漏れトラブルに対処してください。

必要に応じて業者に依頼する

賃貸契約書に業者への連絡先が記載されている場合、管理会社から指示があった場合など、必要に応じて水道修理業者に連絡する必要が出るケースもあります。

業者に連絡する場合は、トラブルの内容と賃貸物件であることを必ず伝えましょう。

業者のスケジュール次第ですが、即日修理を受けられることもあります。

なお、自身で修理しようとしたり、水漏れが起こったままトイレを使用したりすることはやめましょう。さらなるトラブルにつながる恐れがあります。

賃貸物件のトイレ修理費用は誰が負担する?

賃貸物件のトイレ修理費用は誰が負担する?

賃貸物件でトイレの水漏れが起こった際、最も気になるのが費用の負担です。

賃貸物件でのトラブルは、基本的に管理会社などの貸主が負担します。

ただし、借主の使用方法に問題があった場合や契約内容次第では、自身で負担しなければならないケースもあるため、注意しましょう。

それぞれのケースについて、具体的に解説します。

基本的には管理会社などの貸主が負担

賃貸物件は、管理会社などの管理者の所有物であり、管理責任も所有者にあります。そのため、一般的には管理会社などの貸主が、トラブルの修繕にかかった費用を負担します。民法でも定められており、多くの場合は賃貸契約書にも記載があるでしょう。

突然水漏れが起こったり、設備が古くなったりしていた場合は、貸主が費用を負担します。原因不明の水漏れ、突如水漏れが起こった場合などは、管理会社が費用を負担するため安心してください。

原因や契約次第では自身が負担することも

貸主が修繕費用を負担することが基本ですが、次の場合は自身で修理費用を負担しなければならない可能性があります。

  • 使用方法に問題があり、水漏れが起こった場合
  • 賃貸契約書に、トラブル時は借主が修繕費用を負担すると明記されている場合
  • 修繕費用が高額になる場合

トイレの使用方法が原因で水漏れが起こった場合は、自身で修繕費用を負担しなければなりません。

通常通りの使用方法で起こった水漏れは貸主が費用を負担しますが、借主が壊した場合は自身で費用を支払います。

また、稀なケースですが、賃貸契約書に「トラブル時は借主が修繕費用を負担」と明記されている場合も同様に、自身で修繕費用を支払う必要があります。

さらに、建物全体の修理が必要になるほどの大規模なトラブルに発展した場合は、借主負担になることも考えられるでしょう。

賃貸物件で起こりうる水漏れトラブルと対処方法

賃貸物件で起こりうる水漏れトラブルと対処方法

賃貸物件で水漏れが起きた場合、管理会社や他の住人とのトラブルが起こる可能性があります。

賃貸物件で起こりうる、トイレの水漏れに関するトラブルは次のとおりです。

  • 他の部屋に水漏れが拡大する
  • 管理会社が修理を拒む
  • 管理会社が修理費用を支払わない
  • 修理費用が高額になる

他の住人とのトラブルのほか、管理会社との支払いトラブルの可能性が考えられます。

それぞれのトラブル内容と、対処方法について詳しく解説します。

他の部屋に水漏れが拡大する

賃貸物件のトイレで水漏れが発生した場合、他の部屋や下の階などにも被害が及ぶ可能性があります。

トイレの水漏れの程度がひどい場合は、さらに浸水のリスクが高まります。他の住民が住む部屋に浸水した場合、家具や家電などを破損させる可能性も高いです。

水漏れの程度がひどい場合、まずは管理会社に連絡して指示を仰ぎ、余裕があれば他の部屋の住人に自ら説明に行きましょう。

また、万が一他の住人の家財を損傷させた場合は、個人賠償保険を利用できることがあります。詳しくは賃貸契約書や、個人賠償保険の説明書を確認してみてください。

管理会社が修理を拒む

通常であれば、トイレの水漏れに関して管理会社が迅速に対応し、すぐに修理を受けられることがほとんどです。

しかし管理会社によっては対応が遅かったり、修理を拒んだりする可能性もゼロではありません。

ただし無理に自身で直そうとすると、さらなるトラブルに発展するリスクもあります。管理会社が修理を拒む場合は、水道修理業者に自身で修理を依頼し、後ほど管理会社に費用を請求するとよいでしょう。

ただし、水漏れの原因が自身の使用方法にある場合は、費用の請求ができないため注意してください。

管理会社が修理費用を支払わない

自身の使用方法に問題がなく、賃貸契約書にも管理会社が支払う義務があると定められているにもかかわらず、管理会社がなかなか修理費用を払わないケースも考えられます。

基本的には管理会社との交渉でしか解決が難しいですが、あまりにも問題が長引く場合は次の方法も考えられます。

  • 仲介業者に相談する
  • 家賃の減額を求める
  • 弁護士に相談する

物件を決める際に仲介業者を介した場合は、一度相談してみる方法もあります。

また、自身の使用方法に問題がない場合は、民法により家賃の減額を求めることも可能と定められています。話し合いでは解決しない場合、法的措置も視野に弁護士に相談してみる方法も考えられるでしょう。

修理費用が高額になる

賃貸物件の建物全体に被害を及ぼした場合は、自身での費用負担になる可能性があります。

また、水漏れによる水道料金が跳ね上がった場合も、すぐに支払えないほどの高額になることも考えられるでしょう。

トイレの水漏れで床や壁紙、他の部屋の修繕が必要になった場合、借家人賠償責任保険が適用されることがあります。借家人賠償責任保険とは、偶発的な事故で水漏れなどの損傷が起こった場合、管理会社に法律上の損害賠償責任を負った際に、損害賠償金の支払いを依頼できるものです。

また、水漏れによる高額な水道料金の発生については、水道局に連絡すると減免してもらえる可能性があります。その際は、業者による修理報告書の提出が必要です。

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